入院費用はいくら必要？相場とお金が足らないときの対応方法も紹介

あなたが怪我をして入院したとき、費用がいくら必要になるのか気になりますよね。

このような悩みを解決するために、本記事では以下のような内容を紹介しています。

「入院したときの必要な費用がいくらなのか」について知りたい人は、ぜひ参考にしてみてください。

入院費用の大まかな相場

入院するときにかかる費用の相場は約20万円で、全体の入院費用の約4割程度を占めています。

男女問わずに入院費用の相場はほとんど変わりませんが、入院期間が長くなればなるほど、入院するときにかかる費用が上がっていきます。

入院期間に対する入院費用の相場は、下記のようになっています。

2ヵ月以上の入院となると、約50万円とかなり高額な入院費用がかかります。

入院にかかる費用の内訳

上記の内容で、入院するときに必要な大まかな相場は分かったと思います。

しかし、大まかな相場だけでは「入院するときにどの部分で費用がかかるのか」があまりイメージできませんよね。

そこで、ここでは入院にかかる費用の具体的な内訳について詳しく紹介していきます。

入院にかかる費用の具体的な内訳は、主に以下の4つに分類されます。

それでは、入院にかかる費用の内訳に関する内容を、1つずつ説明していきます。

入院費用の内訳①　治療費

一言で「治療費」とまとめていますが、治療費は手術費以外に以下の費用も含まれています。

ケガの内容によれば、リハビリ代や松葉杖などの道具レンタル代も必要になることもあります。

本来であれば、これを全て払ってしまうと治療代だけでかなり高額の費用がかかってしまいます。

しかし、治療費は保険が適用されるので、自己負担する金額は全体の1～3割程度に収まります。

入院費用の内訳②　入院基本料

「入院基本料」とは、1日あたりにかかる入院費用のことを言います。ホテルに宿泊するときにかかる費用だと思ってください。

この入院基本料は、主に以下のような費用を合計したものになります。

入院基本料は一定ではなく、入院先の病院や人員の数などで変化することがあります。

また、入院基本料も医療保険の対象になるので、本来かかる費用よりかなり安くなっています。

入院費用の内訳③　差額ベッド代

「差額ベッド代」とは、個室などを希望した時に発生する費用のことを言います。芸能人などの有名人がよく利用しているイメージですね。

病院で入院するときの部屋は、基本的に「4人程度が入れる大部屋」で入院しますが、差額ベッド代を支払うことで「個室」で入院することができます。

差額ベッド代は、1日あたり7,000円程度で、部屋の人数が少なくなるほど費用が高くなります。

「あまり他人の目を気にして入院したくない」という人は、差額ベッド代を支払って個室で入院しましょう。

入院費用の内訳④　その他生活費用など

入院にかかる費用は、入院費やベッド代以外にも、以下のようなこまごまとした生活費用が必要になります。

中には、テレビを視聴するときにも費用がかかる病院もあります。

また、食費は毎日発生します。1食あたり約500円なので、入院期間が長いほど食費代がかかってしまいます。

これらの生活費用は全て全額負担なので、入院費用をできるだけ抑えるためにも娯楽用品を持ち込んでテレビを見ないようにするなどして、対策しましょう。

自営業者の場合は入院すると費用がかかる以外のリスクもある

あなたが入院すると、入院費用にだけ目が行きがちですが、入院するだけで入院費用の他にも「収入が減る」という経済的リスクもあります。

会社員であれば、福利厚生で入院期間も給料が発生することが多いですが、問題は自営業で働いている人です。

自営業は会社員のように福利厚生がないので、当然入院期間中は給料が発生しません。

「入院すると、費用に加えて給料も少なくなる」ということをしっかり覚えておきましょう。

入院費用が足りないときの対応方法

ここまで入院費用に関する内容を紹介しましたが、中には「大きなケガをして入院費用が足りない」というケースもあります。

もし入院費用が足りないと分かったときは、以下のような対応方法をとりましょう。

入院費用が足りない状態でも、上記の対策をとれば入院することはできます。

それでは、入院費用が足りないときの対応方法の内容について、1つずつ説明していきます。

病院に直接相談する

入院費用が足りなくなったときは、まず最初に病院に直接相談しましょう。

病院に相談することで、病院側が「分割払い」など何かしらの対応をしてくれる可能性があります。

病院に入院費用に関する相談をするときは、以下のような資料を持参して説明すると、効率よく話を進めることができますよ。

「お金のことを相談しにくい」という気持ちは分かりますが、入院費用に関する重要なことなので早めに相談することをおすすめします。

入院に関する制度を使う

他の対応方法として、入院費用を少なくしたり無利子でお金を借りたりできる制度を使う方法があります。

入院費用に関する制度は、具体的に以下のようなものが利用できます。

入院費用に関する制度
	内容
限度額適用認定証	所得に応じた限度額を超えた金額が払い戻される制度
高額療養費受領委任払い制度	自営業者が利用できる「限度額適用認定証」の内容と同じ制度
高額療養費貸付制度	会社員は約8割、自営業者は約9割を無利息で貸し付けてもらえる制度
一部負担金減免制度	入院費といった医療費を減免できる制度

これらの制度をうまく利用すれば、入院費用が足りなくても入院することができますよ。

まとめ

今回は、入院費用の相場と費用が足らないときの対応方法について紹介しました。

本記事で紹介したないようを簡単にまとめると、以下のようになります。

本記事の内容で、少しでも入院費用に関することを学んでいただければ嬉しいです。