1人暮しの平均生活費は16万円！？生活費を抑える5つの方法！

「月収にあった生活費はどれくらい？」「貯金額の目安を知りたい」「生活費を抑えられるようになりたい」このような疑問をお持ちではありませんか？

1人暮らしを始めるにあたって、どれくらいの生活費や初期費用がかかるのか気になりますよね。

1人暮らしの生活費は年齢や年収、ライフスタイルによって異なりますが、一般的には約16万円とされています。

自分の収入に合った項目ごとの生活費をあらかじめ設定し、無駄遣いしないように心がけましょう。生活費を抑えるためには、自炊や格安SIMへの乗り換えなどがおすすめです。

生活費を抑えたうえで、月の手取り収入の一定の割合を貯金できるようになると、この先の将来にお金が必要になった時に安心ですね。

ですので、自分の収入に対して、どのくらいの割合を貯金するのが適切かを、あらかじめ理解しておきしょう。

この記事では、以下についてご紹介します。

1人暮らしの平均生活費
1人暮らしの生活費や初期費用を抑える方法
1人暮らしの平均貯金額

1人暮らしの生活を楽しみながら、生活費の一部を貯金に回すことで、将来の安心を手に入れましょう。

アイキャッチ画像出典：https://pixabay.com/ja/photos/%E3%81%8A%E9%87%91-%E5%AE%B6-%E3%82%B3%E3%82%A4%E3%83%B3-%E6%8A%95%E8%B3%87-%E4%BB%95%E4%BA%8B-2724248/

1人暮らしの平均生活費は？

出典：https://pixabay.com/ja/photos/%E3%83%A2%E3%83%BC%E3%82%B2%E3%83%BC%E3%82%B8-%E5%AE%B6-%E3%81%8A%E9%87%91-3580537/

1人暮らしを始めるにあたって、平均の生活費が気になりますよね。

総務省統計局家計調査の『１世帯当たり１か月間の収入と支出（単身世帯）』によると1人暮らしの平均生活費は161,753円です。

しかし、平均生活費といってもさまざまな特徴の人が含まれており、実際には大きな差があるのが事実です。

月の手取り収入の一部を貯金したいと考えているのであれば、一般的な月々の生活費を知ったうえで、無理のない目標貯金額を立てられるといいですね。

以下の特徴別の平均年収を紹介するので確認してみましょう。

年齢別の平均生活費
年収別の平均生活費

参照：e-Stat,総務省統計局家計調査

年齢別の平均生活費

年齢別の平均生活費について確認しましょう。総務省統計局家計調査の『男女，年齢階級別１世帯当たり１か月間の収入と支出』で公開されている年齢別 1人暮らしの平均生活費は、以下の通りです。

年齢別の平均生活費
年収額	平均生活費
34歳以下	158,198円
35～59歳	186,503円

上記の表から年齢が上がることで、平均生活費も上がっていることが分かります。基本的に、年齢が上がり経験が増えると年収も増え、生活費に使えるお金が増えますよね。

現在の自分の年収やライフワークをもとに生活費を設定することは重要ですが、定期的に見直しを行うことも必要です。

あくまでも、現時点での生活費を設定するようにしましょう。

参照：e-Stat,総務省統計局家計調査

年収別の平均生活費

年収別の平均生活費についても確認しましょう。総務省統計局家計調査の『年間収入階級別１世帯当たり１か月間の収入と支出』で公開されている年収別 1人暮らしの平均生活費は以下の通りです。

年収別の平均生活費
年収額	平均生活費
100万円未満	109,365円
100万円以上200万円未満	117,151円
200万円以上300万円未満	154,061円
300万円以上400万円未満	165,243円
400万円以上500万円未満	188,701円
500万円以上600万円未満	207,655円
600万円以上	237,930円

平均生活費は年収に比例して高くなるといえます。

前述したように、1人暮らしの平均生活費は161,753円です。そのため、年収300万円前後であるかを、1人暮らしを始めるかの判断材料としましょう。

年収が300万円未満であっても、どうしても1人暮らしを始めたい方は、節約を行いながら1人暮らしを始めることもできます。

年収によって平均生活費に大きな差があるので、自分の年収に合った生活費を目指しましょう。

参照：e-Stat,総務省統計局家計調査

1人暮らしの項目別生活費は？

1人暮らしの生活費では、何にどれだけ費用がかかっているのでしょうか？

前述の総務省統計局家計調査の『１世帯当たり１か月間の収入と支出（単身世帯）』の結果をもとに、以下の生活費の項目別費用を確認してみましょう。

項目別の平均生活費
項目	平均生活費
家賃	32,314円
食費	40,301円
水道光熱費	11,138円
通信費	7,643円
趣味娯楽・交際費	32,408円
その他・貯金	37,949円

家賃

家賃の平均費用は32,314円です。家賃の理想額は手取りの20〜25％といわれているので、自分の年収に合わせて金額を設定しましょう。

家賃はエリアによって金額が異なります。ここでは、全国賃貸管理ビジネス協会の『全国平均家賃による間取り別賃料の推移（2023年4月）』で公開されている都道府県別の平均家賃を紹介します。

都道府県別の平均家賃
都道府県	平均家賃	都道府県	平均家賃
北海道	48,685円	滋賀県	52,762円
青森県	48,747円	奈良県	50,174円
秋田県	46,552円	和歌山県	46,803円
岩手県	51,756円	京都府	58,336円
山形県	45,811円	大阪府	60,643円
宮城県	54,903円	兵庫県	58,403円
福島県	49,832円	鳥取県	44,129円
群馬県	46,610円	岡山県	51,309円
栃木県	46,857円	島根県	49,411円
埼玉県	60,775円	広島県	53,150円
茨城県	47,877円	山口県	47,499円
千葉県	59,612円	徳島県	47,654円
東京都	72,677円	香川県	49,009円
神奈川県	66,872円	愛媛県	46,529円
山梨県	50,132円	高知県	49,277円
長野県	48,835円	福岡県	55,887円
新潟県	51,691円	佐賀県	47,472円
富山県	44,456円	長崎県	56,085円
石川県	47,906円	大分県	45,692円
福井県	50,573円	熊本県	50,557円
静岡県	55,297円	宮崎県	49,077円
愛知県	54,746円	鹿児島県	53,090円
岐阜県	50,002円	沖縄県	55,092円
三重県	51,021円

全国の平均家賃は55,092円です。最も家賃が高いのは東京都の72,677円で、最も安いのが鳥取県の44,129円です。

しかし、家賃の平均費用である32,314円では、どこにも住むことができませんよね。

上記の表は、さまざまな部屋の広さやエリアの賃貸物件の平均家賃が含まれているので、1人暮らし用の安い物件を探せば費用を抑えることができます。

家賃を抑える物件は以下のポイントで探してみましょう。

築年数が古い
駅から遠い
間取りのサイズ小さい（1Kなど）
階数が低い
周辺施設が少ない

また、会社からの家賃補助や家賃を親に出してもらっている人も上記の表には含まれているので、平均値は下がるといえます。

物件によって、家賃の誤差はありますが上記を目安に家賃を検討しましょう。

参照：全国賃貸管理ビジネス協会,全国平均家賃による間取り別賃料の推移（2023年4月）（https://www.pbn.jp/yachin/）

食費

食費の平均費用は40,301円です。

食費は生活費の中でも重要な項目であり、個人の生活スタイルや食事の好みによっても金額は異なります。

自分の年収に合わせて食費を決めるためには、手取りの15％を目安に考えましょう。食費を抑えるためには、自炊や食材の購入方法の工夫も有効です。経済的なバランスを考えながら、健康的で満足のいく食生活を送ることを心がけましょう。

水道光熱費

水道光熱費の平均費用は11,138円です。

水道光熱費は、水道料金やガス・電気代などの家庭の基本的な生活費の一部ですが、個人の生活スタイルや住居のタイプによっても金額は異なります。

自分の年収に合わせて水道光熱費を決めるためには、家計のバランスを考慮することが重要です。一般的には、手取りの5％を目安に考えることができます。

節水・節電・省エネの取り組みや、料金プランの見直しをすることで、水道光熱費を抑えることができます。目安からの超過や費用を抑えたい場合は、水道光熱費の節約や見直しを検討しましょう。

通信費

通信費の平均費用は7,643円です。

通信費は、携帯電話やインターネット接続など、通信サービスにかかる費用を指します。一般的には、手取りの5％を通信費に充てることが目安とされます。

通信費は現代の生活において欠かせない支出項目の1つです。自分に必要な通信サービスやデータプランを選択し、予算内で効果的に通信サービスを利用しましょう。

趣味娯楽・交際費

趣味娯楽費の平均費用は21,046円、交際費の平均費用は11,362円です。

趣味娯楽費は、自分の娯楽や趣味活動に費やすお金を指します。具体的には以下のような項目を指します。

ゲーム
映画
音楽
スポーツ観戦
ホビー用品

一方、交際費は友人や家族との外食やイベント参加、贈り物などの交際活動に使われる費用です。個人の趣味や社交スタイルによって金額は異なります。

自分の年収に合わせて趣味娯楽・交際費を決めるためには、家計のバランスと個人の優先順位を考慮する必要があります。一般的には、趣味娯楽費・交際費は手取りの約20％が目安とされます。

経済的な負担を抑えながら、充実した趣味や娯楽、交際活動を楽しみましょう。

その他・貯金

その他の平均費用は37,949円です。

その他の費用は、生活費の中で特定のカテゴリーには該当しない、様々な雑費や個人の独自の支出項目を指します。

具体的には医療費や貯金などが含まれます。特に医療費は突然発生する場合があるので、毎月余裕をもって準備しておくことが望ましいです。

貯金はあらかじめ別の口座に移したり、積立預金を活用したりすることで、使ってしまわないような工夫を行いましょう。

月収ごとの項目別生活費

ここまで、生活費の項目の種類や目安になる費用について紹介しました。では、実際に月収に対する費用はどれくらいになるのでしょうか？

以下の表を参考に、月収に対する目安となる生活費を確認してみましょう。ここでは、月収が18万円〜30万円の方を対象に紹介します。

月収ごとの項目別生活費
月収	家賃	食費	水道光熱費	通信費	趣味娯楽交際費	その他貯金
18万円	4.5万円	2.7万円	0.9万円	0.9万円	3.6万円	5.4万円
19万円	4.75万円	2.85万円	0.95万円	0.95万円	3.8万円	5.7万円
20万円	5万円	3万円	1万円	1万円	4万円	6万円
21万円	5.25万円	3.15万円	1.05万円	1.05万円	4.2万円	6.3万円
22万円	5.5万円	3.3万円	1.1万円	1.1万円	4.4万円	6.6万円
23万円	5.75万円	3.45万円	1.15万円	1.15万円	4.6万円	6.9万円
24万円	6万円	3.6万円	1.2万円	1.2万円	4.8万円	7.2万円
25万円	6.25万円	3.75万円	1.25万円	1.25万円	5万円	7.5万円
26万円	6.5万円	3.9万円	1.3万円	1.3万円	5.2万円	7.8万円
27万円	6.75万円	4.05万円	1.35万円	1.35万円	5.4万円	8.1万円
28万円	7万円	4.2万円	1.4万円	1.4万円	5.6万円	8.4万円
29万円	7.25万円	4.35万円	1.45万円	1.45万円	5.8万円	8.7万円
30万円	7.5万円	4.5万円	1.5万円	1.5万円	6万円	9万円

あなたの月収に対する生活費や貯金額のイメージはつきましたか？

しかし、ここまで紹介した生活費はあくまでも平均値です。「娯楽費にはお金をかけたい」「月の貯金額を増やしたい」などの考えがある方は、生活費に占めるパーセンテージを変動させたり、生活費を抑える工夫をしてみましょう。

食費の目安は15%程度ですが、小食で外食もあまりしない場合は10%程度にし、貯金額の割合を増やすなど、あなたのライフスタイルに合わせて調節できるといいですね。

1人暮らしの生活費を抑える5つの方法

出典：https://pixabay.com/ja/photos/%E8%B2%AF%E9%87%91%E7%AE%B1-%E3%81%8A%E9%87%91-%E7%AF%80%E7%B4%84-%E9%87%91%E8%9E%8D-970340/

ここでは、生活費を抑える以下の5つの方法を紹介します。特に固定費を抑えるのは、一度の手間で、毎月の生活費用を減らすことができるのでおすすめの方法です。

できる範囲で少しずつ試してみてください。

格安SIMに乗り換える
サブスクリプションサービスを見直す
キャッシュレス決済を利用する
飲み会や外食の回数を制限する
自炊をする

格安SIMに乗り換える

1人暮らしの生活費を抑えるための1つ目の方法は「格安SIMに乗り換える」です。

格安SIMは通信事業者から提供される低価格のSIMカードです。大手通信会社と比べると料金が割安でありながら、同等の通信品質を提供しています。

格安SIMに乗り換えることで、月々の通信費を大幅に削減することが期待できますね。料金プランや通信速度などを比較し、自分に合ったプランを選ぶことで、通信費の節約を目指しましょう。

サブスクリプションサービスを見直す

1人暮らしの生活費を抑えるための2つ目の方法は「サブスクリプションサービスを見直す」です。

定期的に支払われるサブスクリプション料金は、結果的に大きな出費になることがあります。

自分が利用しているサービスを確認し、必要のないものは解約するなど、定期的に見直しを行いましょう。

サブスクリプションサービスを見直す際には、自分がそのサービスをどれだけ活用しているか、代替手段や無料のサービスはないかを考慮しましょう。

また、複数のサービスをまとめて提供するパッケージプランや割引キャンペーンなどを活用することも賢い選択です。

キャッシュレス決済を利用する

1人暮らしの生活費を抑えるための3つ目の方法は「キャッシュレス決済を利用する」です。

キャッシュレス決済を利用することで、ポイントやキャッシュバックなどの特典を受けることができます。

例えばクレジットカードや電子マネーを使って支払うことで、決済金額の一部がポイントとして貯まったり、キャッシュバックされたりします。

これによって、実質的な割引効果を得ることができ、節約に繋がりますね。

また、支払いの手間やレシートの管理も簡単になります。ただし、使いすぎには注意し、予算を守るようにしましょう。

飲み会や外食の回数を制限する

1人暮らしの生活費を抑えるための4つ目の方法は「飲み会や外食の回数を制限する」です。

飲み会や外食は楽しく社交的な時間ですが、頻繁に行くと生活費がかさむこともあります。予算を決めて制限を設けることで、特別なときに楽しみましょう。

また、家での食事や友人との持ち寄りパーティーなどを開催することで、交流を楽しみながら出費を抑える方法もあります。

自炊をする

1人暮らしの生活費を抑えるための5つ目の方法は「自炊をする」です。

自炊は外食や宅配の料理に比べて材料費が安く、自分の好みの食事内容や味付けを楽しむことができますね。また、食材をまとめて買うことで、割引やキャンペーンを活用してさらに節約もできます。

自炊をすることで料理のスキルや知識が向上し、将来的には自分自身や家族を楽しませることもできますね。料理は趣味としても、健康的でおいしい食事を楽しむことができるので、節約しながら私生活をより良いものにしていきましょう。

1人暮らしの初期費用も抑えよう

1人暮らしでかかる費用は、生活費だけではありません。はじめにかかる初期費用は、一度に多くの出費がかさむので、できるだけ抑えたいですよね。

ここでは、初期費用について以下の2つを紹介します。

1人暮らしの初期費用は？
初期費用を安く抑えるコツ

1人暮らしの初期費用は？

1人暮らしを始める際には、初期費用がかかります。一般的な初期費用は以下があげられます。

敷金
礼金
保証金
引っ越し費用
家具や家電の購入費

「聞いたことがあるけれど、何のために支払っているのか分からない」「平均より高く請求されていないか不安」という方もいるのではないでしょうか。

敷金は、入居者が賃貸契約を守るための保証料です。通常は賃料の0〜2ヵ月分程度が敷金として求められます。入居期間中に家賃滞納や物件の損壊がなければ、退去時に一部または全額が返金されます。

礼金は入居者が物件への感謝の意味を込めて支払うもので、賃料の0〜2ヵ月分程度が目安です。最近では礼金を求めない物件や、1か月分以下の礼金で済む物件も増えています。

保証金は、賃貸契約の際に貸主に対して支払う保証料です。入居者の支払い義務を保証するために預けられ、入居期間中の家賃滞納や損害などが生じた場合に備えています。退去時に滞納や損害がなければ、一部または全額が返還されます。

これらの費用は物件の条件や地域によっても異なるため、事前に情報を収集し、予算を立てることが重要です。

初期費用を安く抑えるコツ

初期費用を抑える5つのコツを紹介します。

物件探しをじっくり行う
友人や知人に引っ越しを手伝ってもらう
引っ越し業者の見積もりを検討比較する
中古品やリサイクルショップなどを活用する
はじめは必要最低限の家具と家電を揃える

物件探しはじっくりと行い、敷金・礼金が不要な物件や、初期費用の割り増しが少ない物件を選びましょう。

また、引っ越し費用を節約するために、友人や知人からの手伝いをお願いしたり、引っ越し業者の見積もりを比較検討したりすることもおすすめです。特に、引っ越し先がそこまで遠くない場合や、荷物が少ない初めての一人暮らしの場合は引っ越し業者を使わなくてもいいかもしれませんね。

さらに、家具や家電の購入費を抑えるために、中古品やリサイクルショップ、フリマアプリ、オークションなどでの購入も有効です。

はじめのうちは必要最低限の家具や家電を購入し、徐々に揃えていくと初期費用の負担が軽減されます。なんとなくで買ったけど、意外と使わないというような状況も避けられますね。

初めに十分な下調べと計画を行い、できるだけ初期費用を抑えるようにしましょう。

1人暮らしの生活費を抑えて貯金をしよう

1人暮らしをするうえで、計画的に貯金も行いたいですよね。金融広報中央委員会によると、1人暮らしの金融資産保有額の平均値は653万円、中央値は50万円です。これは、調査時期である2020年までの合計貯金額となっています。

しかし、年齢や年収によって貯金額は大きく異なるのが現状です。以下の2つの情報と自分の貯金額を比較してみましょう。

年齢別の貯金額
年収別の貯金額

参照：知るぽると,金融広報中央委員会

年齢別の貯金額

金融広報中央委員会による『家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和４年）』で公開されている1人暮らしの年齢別平均値貯金額と貯金額中央値は以下の通りです。

年齢別の貯金額
年代	平均貯金額	貯金額中央値
20代	176万円	20万円
30代	494万円	75万円
40代	657万円	53万円
50代	1,048万円	53万円

中央値とは、「データを高い順に並べた時の真ん中の値」を指します。例えば、貯金額が10万円・30万円・50万円・65万円・200万円の人がいるとします。

5人の真ん中の値は50万円なので、貯金額中央値は50万円であるといえます。

年齢別でみると貯金額中央値は30代が最も高く、40代と50代が低いことが分かります。40代50代の貯金額が低い理由は住宅や車のローンの支払いや、投資を始めてみたものの経験が浅く運用が芳しくない可能性が考えられるでしょう。

上記のような要素が重なり、年齢別の貯金額に差が生じることがあります。しかし、個人の経済状況やライフスタイルによっても貯金額は異なるため、中央値を目安に自分に合ったペースで貯金を行いましょう。

参照：知るぽると,金融広報中央委員会

年収別の貯金額

前述の金融広報中央委員会による『家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和４年）』の結果をもとに、以下の1人暮らしの年収別平均値貯金額と貯金額中央値を確認しましょう。

年収別の貯金額
年収	平均貯金額	貯金額中央値
収入は無い	334万円	0万円
300万円未満	682万円	50万円
300～500万円	796万円	200万円
500～750万円	1,988万円	600万円
750～1,000万円	3,054万円	1,283万円
1,000～1,200万円	4,428万円	2,154万円
1,200万円	3,984万円	3,300万円