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idecoとnisaどっちがおすすめ?それぞれの特徴を解説

「idecoとnisaどっちを選んだ方がいいのだろう」と、将来の資産運用をどうすべきか悩んでいる人も多いのではないでしょうか。

そこで、本記事ではiDeCoとNISAのそれぞれの特徴や、メリットとデメリットを解説していきます。

本記事を読み進めれば、あなたに合った資産運用はidecoなのかそれともnisaなのか、はっきりするはずですよ。

(トップ画像出典:https://www.photo-ac.com/main/detail/24343254#goog_rewarded)

どっちか選ぶ前にidecoとnisaのそれぞれの特徴を知ろう

出典:https://www.photo-ac.com/main/detail/24337972

ideconisaとは、運用して得た利益が非課税になる制度です。この二つの制度は、個人がより資産形成を始めやすいように国が作った制度です。

運用利益が非課税になる部分は共通していますが、違う部分もあります。idecoとnisaのどちらを選ぶか迷っているなら、それぞれの特徴を理解しましょう。

NISAには、一般NISAとつみたてNISAの二つの種類があります。この二つのNISAについても併せて解説していきます。

idecoとは?

idecoは、「個人型確定拠出年金」のことで、将来に向けて長期間の積立で自分で年金を作る制度のことです。

運用利益は非課税となり、掛金が全部所得控除されます。加えて、所得税住民税の節税効果が得られる点が大きな特徴です。

また、資産を受け取る際にも、「退職所得控除」「公的年金等控除」の対象となります。そのため、節税対策として利用する人が多いです。

一般NISAとは?

一般NISAは、2014年にスタートした「少額投資非課税制度」のことです。最近では、多くの証券会社がサービスを取り扱っています。

NISAには、一般NISAとつみたてNISAの2種類があり、資産形成と共に節税効果があるため取り組む人も多くなってきています。

一般nisaは年間120万円、最長5年間非課税で運用できる制度です。運営利益が非課税になるのは投資家としては注目すべき点といえるでしょう。

つみたてNISAとは?

つみたてNISAとは、2018年にスタートした「長期積立投資支援サービス」です。少額を長期間で積み立てていくものです。

一般NISAは、最長5年間の非課税枠ですがつみたてNISAの場合は、年間40万円、最長20年まで非課税で積み立てることができます。

月々数百円から少額から積み立てることもできるので、まとまった資金がなくても始めやすい制度と言えます。

iDeCoと一般NISA、つみたてNISAの特徴を表にまとめたので見ていきましょう。

iDeCo 一般NISA つみたてNISA
加入可能年齢 日本在住の20~60歳 日本在住の20歳以上 日本在住の20歳以上
年間の資上限額 14万4000円~81万6000円

※職業や年金の種類により異なる

120万円 40万円
運用商品 定期預金、投資信託、保険 株、投資信託、ETF、REITなど 一部の投資信託、ETF
運用期間 加入から60歳になるまで※10年延長可能 5年 20年
途中引きし 60歳まで原則不可 可能 可能
口座開設手数料 2,829円(税込) 無料 無料
口座管理手数料 年2,004円~7,000円程度 無料 無料
税制優遇①購入時 入金額(掛金)が所得控除になる なし なし
税制優遇②運用益 非課税 非課税 非課税
税制優遇③売却して受け取る時 元本含め原則課税(退職所得控除や公的年金等控除あり 非課税 非課税

どっちか選ぶならidecoとnisaの非課税枠の違いを確認

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iDeCoと一般NISA、つみたてNISAの大きな違いは、非課税投資枠の金額があげられます。それぞれの、非課税投資枠は以下の通りです。

idecoとnisaの非課税投資枠
  • nisa:最長5年間で毎年120万円
  • つみたてnisa:最長20年間で毎年40万円
  • ideco:加入〜60歳まで毎年約14〜82万円

nisaは、年間の非課税投資枠が多いですが期間が5年と短いです。つみたてnisaは、年間非課税枠は40万円と少ないですが期間が20年となっていて長期の投資に向いています。

idecoは、年間の非課税枠が職業によって異なります。そのため、14万~82万円と幅が広いのです。

また、一般NISAとつみたてNISAは資産を途中でも引き出すことができますが、idecoは60歳になるまで引き出すことはできません。

そのため、老後の資金対策として早いうちから準備しようと思っているなら、idecoのほうがおすすめです。

どっちを選ぶか迷うならメリット・デメリットを理解する

出典:https://www.photo-ac.com/main/detail/22222703

iDeCoと一般NISA、つみたてNISAは、制度の違いはありますが、共に国が作った個人が資産形成を促すために作った制度です。

国が作った制度ですが、それぞれメリットデメリットがあります。それぞれのメリットとデメリットを知ることでどちらを選んだらいいかの目安になるでしょう。

そこで、次の章からidecoとnisaのメリットとデメリットについて解説していきます。

idecoのメリット・デメリット

出典:https://www.photo-ac.com/main/detail/4855863

まずはidecoのメリットとデメリットについて見ていきましょう。idecoのメリットとデメリットは以下の通りです。

idecoのメリットデメリット
メリット
  • 掛金が全額非課税対象になっている
  • 資産を受け取るとき退職所得控除・公的年金等控除の対象となる
デメリット
  • 自営業者以外の投資枠が少ない
  • 基本的に60歳まで引き出せない

idecoの大きなメリットは、掛金が全額非課税の対象になる点です。そのため、掛金を年末調整・確定申告時に申告すれば、控除を受けることができます。

また、運用資金も非課税となるので、老後の資金作りを考えているならidecoがおすすめです。

idecoは、投資上限額は職業によって異なります。それぞれの職業によってかけられる金額を下の表をみてみましょう。

idecoの年間投資上限額
公務員 月額1万2000円(年額14万4000円)
会社員(勤め先で確定給付企業年金のみもしくは企業型確定拠出年金両方に加入) 月額1万2000円(年額14万4000円)
会社員(勤め先で企業型確定拠出年金にのみ加入) 月額2万円(年額24万円)
会社員(勤め先に企業年金がない場合) 月額2万3000円(年額27万6000円)
専業主婦・主夫 月額2万3000円(年額27万6000円)
自営業・フリーランス 月額6万8000円(年額81万6000円)

上の表のように、職業によって上限額が異なりますが、会社員でも確定給付企業年金や業型確定拠出年金がある人や、企業年金がない人では上限が違ってきます。

自営業・フリーランスは、公的年金の受取は「国民年金」のみになるため、年間投資額の上限が他の職業の人よりも高い上限額です。

所得税・住民税が発生しない専業主婦・主夫は他の職業に比べて節税効果が薄い点がデメリットと言えます。

また、idecoで積み立てた資産は60歳まで引き出すことができません。そのため、老後のためだけの資産と考えなくてはならないのです。

一般nisaのメリット・デメリット

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続いては一般nisaのメリットとデメリットを解説していきます。一般nisaのメリットとデメリットは以下の通りです。

一般nisaのメリット・デメリット
メリット
  • 年間120万円・最長5年間非課税で運用可能
  • 株式投資に対応している
  • いつでも売却できる
デメリット
  • 5年間しか非課税期間がない
  • 元本保証が存在しない
  • 損益通算・繰越控除などがない

一般nisaのメリットは、年間の非課税投資枠が120万円と多いことです。投資した商品に対する利益や配当金、分配金が非課税になります。

また、投資信託だけでなく、株式投資にも対応しているので投資先の選択肢が多いのも魅力です。

デメリットは、非課税期間が5年と短い点です。また、元本保証がないので、資産を減らしてしまうリスクもあります。

さらに、損益通算・繰越控除などがないので、一般nisa口座内にある資産の税金計算をすませなくてはなりません。

つみたてNISAのメリット・デメリット

最後に、つみたてNISAのメリットとデメリットを解説していきます。つみたてNISAのメリットとデメリットは以下の通りです。

つみたてNISAのメリット・デメリット
メリット
  • 非課税枠が長期に及んでいる
  • 少額から始められる
  • 質の高い投資信託に投資することができる
  • いつでも売却できる
デメリット
  • 投資できる対象が少ない
  • 一括投資はできない
  • 元本保証がない

つみたてNISAの最大なるメリットは、少額を長期に渡って積み立てられるということです。

また、商品は金融庁が認めている投資信託のみのため、リスクが少なく安心して投資することができます。

デメリットは、取扱商品が金融庁が認めている商品のみなので数がiDeCoや一般NISAに比べると少ない点です。

また、つみたてNISAは月々積み立てるものであり、一般NISAのように一括投資はできません。また、一般NISA同様元本保証がないので資産が減ってしまうリスクもあります。

idecoとnisaを目的別に選ぶとどっちか

出典:https://www.photo-ac.com/main/detail/23490075

2つ目のiDeCoとNISAを選ぶ時、目的別で選ぶとどれが向いているのか解説していきます。

idecoは、個人型確定拠出年金で老後の年金を自分で増やすことが目的です。節税対策をしつつ、老後の準備を今からしたいのであれば、idecoを選ぶべきです。

一般nisaは、1年の非課税枠が大きく短期間の運営に向いています。そのため、子どもの教育費や家の購入の資金など、まとまった資金が必要になった時に備えたいと思うならnisaを選びましょう。

つみたてNISAは、長期にわたって少額を運用していきます。そのため、投資を始めたばかりの人や、無理ない金額で投資をしていきたいならつみたてNISAを選びましょう。

iDeCoとNISAにおすすめな3つの証券会社

出典:https://www.photo-ac.com/main/detail/23794957#goog_rewarded

ここまで、iDeCoと一般NISA、つみたてNISAの特徴やメリットとデメリットや選ぶ時のポイントなどを解説してきました。

自分はどの制度が向いているかはっきりしたら、次は証券会社選びです。ここからiDeCoとNISAの口座におすすめな証券会社はどこなのか紹介していきます。

どこではじめたらいいのか迷っているなら、参考にしてみてください。それぞれの特徴を比較して自分に合った証券会社を選んでみましょう。

iDeCoにおすすめな証券会社ベスト3

出典:https://www.photo-ac.com/main/detail/23295805

まずはiDeCoにおすすめな証券会社3つを紹介していきます。おすすめする3つの証券会社は以下の通りです。

iDeCoにおすすめな証券会社ベスト3
  • 松井証券
  • SBI証券
  • 野村證券

iDeCoに加入するなら、ネット証券の方が取扱商品が多く手数料の安さがポイントです。次の章から、iDeCoにおすすめな証券会社の詳細を紹介していきます。

iDeCoにおすすめな証券会社①松井証券

口座管理手数料 運用商品数(元本変動型) 運用商品数(元本確保型)
171円 39本 1本

松井証券は、創業100年を超える老舗のネット証券です。サポート体制が充実した証券会社なので、投資初心者でも安心して始めることができます。

取扱商品は、元本変動型と元本確保型と合わせると40本と多く業界1位を誇ります。

初心者におすすめのバランス型ファンドの他、インデックスファンド、アクティブファンド、ターゲットイヤーファンドなど幅広い商品の中から選べるのも魅力です。

また、口座管理費も171円と低額で、運用管理費も無料なのでiDeCoを続けるうえでとても安心です。そのため、松井証券は、投資を始めたばかりの人に向いています。

松井証券で取り扱うiDeCoを公式サイトで見てみる

iDeCoにおすすめな証券会社②SBI証券

口座管理手数料 運用商品数(元本変動型) 運用商品数(元本確保型)
171円 36本 1本

SBI証券で用意されているのiDeCoの商品は「セレクトプラン」で、元本変動型の36本、元本確保型の1本の合計37本があります。

SBI証券は、松井証券と同様に口座管理手数料が171円と低額で運営管理費も無料です。そのため、長期運用も安心です。

また、コストが低くて十分なリターンが期待できるインデックスファンドを多く取り扱っている点も特徴です。

投資初心者が安心して投資が続けられるよう、ロボアドバイザーもありサポート体制も整っています。SBI証券は、手数料を安く抑えて効率的な投資を希望している人に向いています。

SBI証券の取り扱うiDeCoを公式サイトで見てみる

iDeCoにおすすめな証券会社③野村證券

口座管理手数料 運用商品数(元本変動型) 運用商品数(元本確保型)
171円 31本 1本

野村證券は、100年近い業界最大規模の証券会社で口座開設数が多いネット証券です。野村證券は商品ラインナップが豊富な点も魅力です。

また、iDeCoの口座開設に必要な書類を診断する機能が誰でも使えます。手続きにおいて不明な点など野村證券なら安心して対応してくれるのが嬉しい点です。

実店舗で相談ものってくれるので、長期運用のiDeCoで疑問な点などを対面で相談できるのは心強い点といえるでしょう。

最大規模である野村證券は、iDeCoの資産運用を前向きに考えている人に向いています。店頭で不明な点が聞けるのも、節税対策を学ぶうえで心強いからです。

野村證券の取り扱うiDeCoを公式サイトで見てみる

NISAにおすすめな証券会社ベスト3

出典:https://www.photo-ac.com/main/detail/22428249

続いては、NISAのおすすめな証券会社3つを紹介していきます。おすすめする3つの証券会社は以下の通りです。

NISAにおすすめな証券会社ベスト3
  • SBI証券
  • 楽天証券
  • マネックス証券

NISAの口座は1人につき1つの金融機関でしか開設できません。また、一般NISAとつみたてNISAを併用することはできません。

そのため、以下に紹介する3つの証券会社の特徴を比較して自分に合った証券会社を選びましょう。選ぶポイントは販売手数料や取扱商品に注目して選ぶといいでしょう。

NISAにおすすめな証券会社①SBI証券

証券会社名 手数料 投資信託 外国株 IPO実績
SBI証券 0円 2,598本 9か国 117社

SBI証券は、国内株式、投資信託の手数料が無料です。投資信託や外国株などすべての商品において高水準の証券会社です。

IPO実績も、117社と他の証券会社と比べても優れた実績を持っています。また、外国株取扱数も多いため、投資対象が幅広い一般NISAにおすすめです。

SBI証券は、手数料を抑えて豊富な取扱銘柄から、自分に合った銘柄を選んで運用したい人に向いています。

SBI証券のホームページを見てみる

NISAにおすすめな証券会社②楽天証券

証券会社名 手数料 投資信託 外国株 IPO実績
楽天証券 0円 2,687本 6か国

楽天証券も、国内株や投資信託の手数料が無料です。投資信託の取扱数は一般NISAで2,687本、つみたてNISAでは180本と業界でトップクラスを誇ります。

楽天証券は、楽天ポイントから投資することができます。普段から買い物などで貯まったポイントで国内株や投資信託を買うことができるので、楽天経済圏で生活しているならお得と言えるでしょう。

しかし、楽天証券では一般NISAからIPO投資はできません。もしも、IPO投資を考えているなら他の証券会社から申し込まなくてはなりません。

楽天証券は、ポイント投資ができることから楽天経済圏で生活している人にとっては、メリットの多い証券会社です。

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NISAにおすすめな証券会社③マネックス証券

証券会社名 手数料 投資信託 外国株 IPO実績
マネックスI証券 0円 1,218本 2か国 50社

マネックス証券は、国内株や投資信託の売買手数料が無料です。また、米国株と中国株の買付手数料はキャッシュバックされるので手数料がほとんどかかりません。

しかし、投資信託の本数は1,218ホント先に紹介したSBI証券や楽天証券と比べると半分ほどです。自分が投資したい投資信託があるか確認しましょう。

マネックス証券ではIPOの抽選方法を、100%完全平等抽選となっています。IPOを当てたいと思っている人にはおすすめな証券会社です。

米国株と中国株での投資を希望している人なら、マネックス証券が向いています。また、IPO当選を狙っている人にもおすすめです。

マネックス証券のホームページを見てみる

idecoとnisaどっちかではなく併用することができる

出典:https://www.photo-ac.com/main/detail/24371996

実は、idecoとnisaは別々の制度のため併用することができます。資産運用をしながら、老後の資金を準備をしたいと考えているならidecoとnisaを併用してみましょう。

ある程度まとまった資金がある人なら、nisaに一括投資して余剰金でidecoで積み立てる方法がおすすめです。

あまり資産はないが、節税のメリットを最大限に受けたいなら、つみたてnisaidecoの併用がおすすめです。

自分の生活を圧迫しない投資スタイルで、idecoとnisaの併用での運用を検討してみましょう。

【まとめ】idecoとnisaの特徴を理解してどっちか選ぼう

出典:https://www.photo-ac.com/main/detail/24287865

この記事では、iDeCoと一般NISA、つみたてNISAの制度の違いを紹介してきました。
idecoは、自分でできる年金額を増やせる制度です。また、nisaは短期で資産運用ができる制度です。

iDeCoと一般NISA、つみたてNISAの大きな違いは、非課税投資枠の金額の違いです。それぞれの、非課税投資枠は以下の通りです。

idecoとnisaの非課税投資枠
  • nisa:最長5年間で毎年120万円
  • つみたてnisa:最長20年間で毎年40万円
  • ideco:加入〜60歳まで毎年約14〜82万円

対象の年数と非課税枠の金額の違いから、投資スタイルも変わってきます。完全老後の資金対策か、それともまとまった資金を運用して、自分の資産を増やしたいのか。

自分の投資スタイルが確立しているなら、必然とどちらを選ぶべきか見えてくるでしょう。

どちらも節税対策が期待できる魅力的な制度なので、自分にあった資産運用を始めてみましょう。

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なおれお
現在は、フルタイムで契約社員として働いています。ライターとして活動しつつ子育てブログ、特化ブログ運営中です。様々な分野の記事執筆をこなしています。
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