気になる費用

子育てにはいくら費用がかかるの?ライフステージ別に紹介します!

今回の記事は、「子育てにかかる費用がどれくらいなのかを知りたい」という悩みを解決します。

子育てにはお金がかかるというのはわかっていても、具体的に「いつ・どれくらいのお金がかかるのか」というのを知っているでしょうか?

あらかじめ、必要な子育て資金を知っておくことは、今あなたのお金の使い方や貯め方を考えるきっかけになりますよ。

子どものライフステージ別に必要な費用を、それぞれ詳しく解説していますので、ぜひ最後までご覧になってください。

養育費は約1,640万円。教育費は約1,000万円。

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まず、子育て費用とはどのような出費のことを指すのかを説明します。子育て費用には大きく、養育費(生活費)と教育費の2種類に大別されます。

養育費(生活費)

養育費とは、日々の生活でその都度出費するお金で、いわば固定費のようなものです。養育費には以下のようなものが挙げられます。

養育費一覧

そして、AIU保険「AIUの現代子育て経済考2005」によれば、出産から22年間にかかる養育費は、約1,640万円と試算されています。内訳は以下の通りです。

出産から22年間の養育費
項目 費用
出産・育児費用 約91万円
食費 約671万円
衣料費 約141万円
保険医療・理美容費 約193万円
お小遣い費 約451万円
私的所有物代 約93万円
合計 約1,640万円
  • ※出典:AIU 保険会社『現代子育て経済考』2005

教育費

教育費は、授業料や塾代・習い事など教育に関する費用のことです。また、修学旅行や遠足など学校の行事に必要な費用も含まれます。

教育費は個人差が大きく、大学に関しては国立・公立・私立と分かれているため、どの学校に行くかによって授業料が大きく変わってくるでしょう。

ちなみに、後の章で紹介する教育費のデータを元に計算すると、大学卒業するまでの子ども一人に対する教育費は約1,000万円〜2,500万円となっています。

次の章からは、子供のライフステージ別にかかる教育費を一つずつ紹介していきますので、ご覧になってみてください。

子育て費用①幼稚園・保育園【無償化実施で安くなった】

出典:https://www.pakutaso.com/20171127331post-14237.html

まずは、幼稚園・保育園の費用についてです。私立と公立によって費用が多少異なりますが、2019年10月より幼児教育・保育の無償化が実施されているので、昔ほど就学前の教育費はかかりません。

ただし、対象年齢が3〜5歳の全ての児童となっています。0〜2歳の児童に関しては、住民税非課税世帯であることが利用料無償化の条件なのでご注意ください。

住民税非課税世帯とは?

住民税が課税されない世帯のことを指します。

また、無償化といっても、あくまで利用料だけです。入園料やスクールバスの交通費、給食費、制服といった利用料以外の費用がかかります。ちなみに、幼稚園の利用料以外の費用は以下の通りです。

幼稚園の利用料以外の費用
区分 公立幼稚園 私立幼稚園
費用内容 年間平均 年間平均
給食費 1万9,014円 3万880円
園外活動費 8万3,895円 16万5,658円
年間合計 10万2,909円 19万6,538円
3年間合計(3〜5歳) 約31万 約59万円

このように、利用料は無償化なってもその他の費用が発生します。そのため、3年間の合計費用に着目すると、公立だと約31万円。私立だと約59万円で少し高くなっていますね。

子育て費用②小学校【私立の授業料がとても高い】

出典:https://www.pakutaso.com/20180459099post-15873.html

次に、小学校でかかる費用についてです。小学校も公立と私立によって教育費が大きく異なってきます。6年間でかかる費用は以下の通りです。

小学校でかかる費用
区分 公立小学校 私立小学校
費用内容 年間平均 年間平均
学校教育費 6万3,102円 90万4,164円
給食費 4万3,728円 4万7,638円
学校外活動費 21万4,451円 64万6,889円
年間合計 32万1,281円 159万8,691円
6年間合計 192万6,809円 959万2,145円

6年間の合計費用は、公立では約200万円。私立では、約1,000万円と、公立とは5倍の差です。私立では、公立と異なり授業料が発生するため、その分の教育費が跳ね上がっています。

また、上記の表で示されている学費には、「学校外活動費」という塾や習い事などの費用も含まれています。

ちなみに、公立の小学校に通う場合、この学校外活動費が6年間で約120万円を占める状況です。つまり、塾や習い事に行かなければ、その分小学校時代の教育費はかなり安くなります。

子育て費用③中学校【私立の費用は公立の3倍】

出典:https://www.pakutaso.com/20110630170post-254.html

次に、中学校でかかる費用についてです。中学校でかかる教育費は公立で約150万円、私立では約420万円となっており、公立の約3倍の教育費となっています。中学校3年間でかかる費用の一覧は以下の通りです。

中学校でかかる費用
区分 公立中学校 私立中学校
費用内容 年間平均 年間平均
学校教育費 13万8,961円 107万1,438円
給食費 4万2,945円 3,731円
学校外活動費 30万6,491円 64万6,889円
年間合計 32万1,281円 33万1,264円
3年間合計 146万2,113円 421万7,172円

多くの私立中学校では、給食がないので給食費というのはデータ的には低く示されています。また、塾や習い事などの学校外活動費に関しては、公立・私立で大きな違いがないようです。

子育て費用④高校【私立の費用は公立の2倍】

出典:https://www.pakutaso.com/20151036280post-6172.html

次に、高校でかかる費用についてです。義務教育だった中学校時代までとは異なり、公立高校でも授業料が発生していきます。高校3年間でかかる費用は以下の通りです。

高校でかかる費用
区分 公立高校 私立高校
費用内容 年間平均 年間平均
学校教育費 28万487円 71万9,051円
給食費
学校外活動費 17万6,893円 25万860円
年間合計 45万7,380円 96万9,911円
3年間合計 137万2,072円 290万4,230円

公立高校でかかる教育費は約140万円。私立は約290万円となっており、公立と約2倍の教育費の差があります。

子育て費用①大学【国公立or私立、文系or理系で変わる】

出典:https://www.pakutaso.com/20180313085post-15668.html

最後に、大学でかかる費用についてです。大学にかかる費用に関しては、「国公立か、私立か」「文系か理系か」によって左右されます。

また、授業料は国公立で安く、私立で高いです。なお、国公立であれば、理系・文系を問わずに学費が同じになります。以下に、大学でかかる費用をまとめました。

大学でかかる費用
区分 国公立 私立文系 私立理系
入学費 71.4万円 86.6万円 84.5万円
在学費 107万円 157.6万円 184.3万円
(4年間在学費) 428万円 630.4万円 737.2万円
4年間合計(入学費+4年間在学) 499.4万円 717万円 812.7万円

ご覧のように、私立大学の入学費用は理系で84.5万円、文系で86.6万円、国公立大学の入学費用は71.4万円となっています。

また、私立大学の1年間の在学費用は、理系で184.3万円、文系で157.6万円と、理系で国公立大学(107万円)の約1.7倍、文系で約1.5倍です。

さらに、私立大学の理系では学費が高い傾向にあります。理系の方が実験環境といった施設整備の費用が高額なため、在学費を高めに設定している大学が多いようです。

一人暮らしをするなら、仕送りをする必要がある

出典:https://www.pakutaso.com/20170113019post-10065.html

子どもが大学進学の道を選んだなら、学費以外の仕送りの援助をする場合もありますよね。

全国大学生活協同組合連合会が行った「第55回学生生活実態調査(2019年)」によると、一人暮らしの学生と実家暮らし学生では、1ヶ月の生活費に大きな差があることがわかります。

一人暮らし学生の1ヶ月の生活費
費用 仕送り 奨学金 アルバイト その他収入 収入合計
金額 7万2,810円 2万900円 3万3,600円 2,550円 12万9,860円
実家暮らし学生の1ヶ月の生活費
費用 小遣い 奨学金 アルバイト その他収入 収入合計
金額 1万3,480円 1万620円 4万1,230円 300円 6万7,480円

このように、実家暮らしの学生は、1ヶ月の生活費約7万円で済むのですが、一人暮らしの場合だと1ヶ月で約13万円もの生活費が必要になります。

さらに、その約13万円のうち、仕送りが約7万円と生活費の半分以上を占めています。単純計算で、7万円×12ヶ月×4年と考えると、卒業までの一人暮らし学生への仕送り金額は約336万円です。

保険や貯蓄で教育費に対する備えを!

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子育てには、多くのお金がかかるとわかってくると「来たるべき時のための教育費を用意しておかないといけない」と思いますよね。

教育資金の貯め方としては、学資保険や定期預金、投資信託など様々なやり方があります。

学資保険は、途中で解約すると支払った掛金よりも戻ってくるお金が少なくなることがありますが、万が一契約者(親)が亡くなっても、それ以後の保険料が免除になります。

また、コツコツ貯金したいなら普通預金よりも金利の高い定期預金に預けることで、より多い利子の受け取りが可能です。加えて、多少のリスクはありますが、投資信託にお金を預けることも作戦の一つです。

投資信託とは?

投資のプロに、お金を預けて運用してもらうサービスのこと。定期預金の金利が0.002%であることが多いのに対し、投資信託では3〜5%と年利が高いです。

投資信託に、お金を預ける際は、長期に渡って運用する方がリターンが大きくなる傾向になります。

投資信託を購入する際は、教育資金用として、いざという時まで使わないようにルールを決めておくことをおすすめします。

児童手当はしっかり受け取ろう

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国は、子育て世帯を金銭的にサポートするための児童手当を用意しています。

児童手当とは、中学校卒業まで(15歳の誕生日後の最初の3月31日まで)の児童を養育している家庭に支払われる金銭的な手当てのことです。

ちなみに、子どもの年齢によって支給額に違いが出てくるためよく確認しておきましょう。

子どもの年齢に応じた支給額
児童の年齢 児童手当の額(一人あたり月額)
3歳未満 一律1万5,000円
3歳以上小学校修了前 1万円(第3子以降は1万5,000円)
中学生 一律1万円

国から支給される1万〜1万5,000円を毎月きちんと、貯金しておくことで、いざ子どもが高校や大学に進学するとなったときの出費に役に立つでしょう。

仮に、全ての児童手当を貯金に回した場合、一人の子どもあたりの総支給額は約198万円となりますよ。

子育てにかかる費用:まとめ

今回の記事では、子育てにかかる費用について、子どものライフステージごとに詳しく紹介しました。

子どもがどのような教育を受けるのかによって、大きく教育費に影響をもたらすことがわかりましたね。子どもがどんな進路を希望したとしても、それに応えられるようにお金の準備はしておきたいものです。

今回の記事を通して、子育てにどれくらいのお金がかかるかを理解する手助けになることができれば幸いです。最後まで読んでいただきありがとうございました。

ABOUT ME
ひろき
2019年10月より、ライター業を始めました。映画系・金融系・恋愛系など幅広いジャンルで執筆しています。Google検索で1位をとった実績あり。ブログリライトや見出し構成もしています。普段は、放課後等デイサービスで管理者補佐を担当し、発達障害児の支援をしています。26歳で1児の父です。